レバレッジ2倍で追証になる下落率は?
レバレッジ2倍で追証(追加証拠金)が発生する下落率について説明します。
一般的な証券会社の設定では、**維持証拠金率が約25-30%**に設定されていることが多いです。レバレッジ2倍の場合で計算してみます。
計算例
初期状態:
- 自己資金:100万円
- レバレッジ2倍で投資:200万円分の株式を保有
- 証拠金維持率:100%
追証が発生する条件(維持証拠金率30%の場合):
保有資産が150万円を下回ると追証が発生します。
- 200万円 → 150万円への下落
- 下落率:25%の下落
より厳しい条件(維持証拠金率25%の場合):
- 200万円 → 150万円への下落
- 下落率:約33%の下落
ポイント
- レバレッジ2倍の場合、約25-33%程度の下落で追証になる可能性があります
- 具体的な維持証拠金率は証券会社によって異なります
- 追証が発生したら、追加資金を入れるか、ポジションを決済する必要があります
実際に取引される場合は、ご利用の証券会社の維持証拠金率を必ず確認してください。
半分は現物にします。 つまり、 100万に対して、 100万円分現物、100万円分信用にします
なるほど、より安全な運用方法ですね。その場合の計算をします。
資産構成
- 自己資金:100万円
- 現物株式:100万円分
- 信用取引:100万円分(レバレッジ1倍相当)
- 合計投資額:200万円
追証発生の計算
信用取引部分の100万円に対して維持証拠金が必要です。
維持証拠金率30%の場合:
- 信用取引100万円に対して、最低30万円の証拠金が必要
- 現在の証拠金 = 自己資金100万円 + 現物株式の評価額
追証が発生する条件: 現物株式の評価額が一定以下になると、証拠金が不足します。
現物が X 万円に下落した場合:
- 総証拠金 = 100万円(自己資金)+ X 万円(現物評価額)
- 必要証拠金 = 30万円
100 + X = 30 となると追証発生ですが、これは現実的ではありません。
実際には: 信用取引部分も株価下落の影響を受けるので:
- 現物・信用とも同じ株を保有している場合
- 両方が同じ割合で下落すると仮定
下落率を r とすると:
- 現物評価額:100万円 × (1 – r)
- 信用評価額:100万円 × (1 – r)
- 必要維持証拠金:100万円 × (1 – r) × 0.3
証拠金 ≧ 必要維持証拠金 100万円 + 100万円 × (1 – r) ≧ 100万円 × (1 – r) × 0.3
計算すると: 約62-67%の下落で追証が発生する計算になります。
レバレッジ2倍フルと比べると、かなり安全性が高い運用方法です。
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